山梨の産業史

山梨ワイン産業史

奈良
718
奈良時代

僧行基が甲斐国(現 山梨県)の東部でぶどう栽培を奨励。(伝説)

平安
1186
平安時代

甲斐の国祝村(現 甲州市勝沼町)の雨宮勘解由が道端に自生する甲州ぶどうを発見。(伝説)

明治
1866
明治元年

甲斐国が廃藩置県により甲府県となり、まもなく「山梨県」となった。

1870
明治3年

甲府広庭町の山田宥教(やまだひろのり)と八日町の宅間憲久が共同でワイン、ブランデーの醸造を始める。

1874
明治7年

府県別物産表によると、山梨県で白ぶどう酒4石8斗(約900l)、赤ぶどう酒10石(約1,800l)を生産した記録がある。 同年頃、横浜方面へぶどう酒を出荷する。

1877
明治10年

3月: 府県別物産表によると、山梨県で白ぶどう酒4石8斗(約900l)、赤ぶどう酒10石(約1,800l)を生産した記録がある。 同年頃、横浜方面へぶどう酒を出荷する。

8月: 藤村県令の肝いりにより、内田作右衛門、雨宮彦兵衛、土屋勝右衛門、宮崎市左衛門らが発起人となり、民間会社「大日本山梨葡萄酒会社(通称祝村葡萄酒会社)」設立。

8月: 第1回国内勧業博覧会へ開催され、山梨県からブドウ、ワイン、ブランデ等を出品。

10月: 大日本山梨葡萄酒会社の高野正誠と土屋龍憲がブドウ栽培とワイン醸造の勉学のためフランスに派遣。

1879
明治12年

5月: 高野・土屋がフランスから帰国する。同年大日本山梨葡萄酒会社は欧州種のブドウ苗木の移植に失敗。米国種のコンコード、アジロンダックなどの導入を図る。同社のぶどう酒生産高2.7kl。

1880
明治13年

3月: 大日本山梨葡萄酒会社は米国種のイサベラ、コンコード、カトーバのブドウ苗を5,000余本植栽する。同社のぶどう酒生産高5.4kl。

1882
明治15年

3月: 祝村(現 甲州市勝沼町)の雨宮伝兵衛ら野州葡萄酒会社を設立、山梨のブドウ栽培118haとなる。同年フィロキセラが付着した米国種のブドウ苗木が国内に輸入。

1890
明治23年

4月: 宮崎独立して「甲斐産葡萄酒会社」を設立。

5月: 祝村藤井の大村治作、醸造免許を取得し自宅の庭にぶどう酒醸造場(現、丸藤葡萄酒工業㈱の前身)を造る。

6月: 川上善兵衛「岩の原ブドウ園」の造成に着手。

10月: 高野正誠「葡萄三説」発刊。

1891
明治24年

4月: 土屋竜憲が「マルキ葡萄酒」を設立。

1892
明治25年

4月: 宮崎独立して「大黒葡萄酒㈱」を創立。

5月: 英村(現 御坂町)の宮川茂作が祝村でぶどう酒醸造場を始める。

1896
明治29年

酒造税法、混成酒税法、自家用酒税法施行され、これにより模造ワインの製造は制限を受ける。

1909
明治42年

今井精三が「サドヤ洋酒店」を開店。

大正
1912
大正元年

5月: 登美農園完成する。

1913
大正2年

猛威を振るうフィロキセラ撲滅のため免疫台木試験始まる

1914
大正3年

フィロキセラ免疫性台木のイブリッド・フランなど7品種を米国より輸入し全国主産地に配付する。
7月: 第1次世界大戦勃発する。

1923
大正12年

9月: 関東大震災が起こる。

昭和
1926
昭和元年

10月: ブドウに付くボルドー液の銅が残留問題になる。

1930
昭和5年

9月: サドヤ醸造場本格的にワイン醸造に着手する。この年豊作であったが、価格が暴落し「豊作飢饉」と言われた。また、この年県内のワイン醸造場は1,088場に増加する。

10月: 山梨県醸造研究所が開設され、ワインの研究、指導に本格的に着手する。

1939
昭和14年

山梨県のワイン醸造場数は3,694場となり史上最高に達する。
9月: ドイツ軍ポーランドに侵攻し第2次世界大戦始まる。

1940
昭和15年

4月: 酒造税法が廃止になり「酒税法」の施行。アルコール分1%以上は酒類となり、自家醸造も製品の醸造と同じ規制を受けるようになる。酒税は庫出し税となり大幅に増税される。

8月: 政府は酒税確保とその能率化のために「葡萄酒醸造組合」の設立を推進する。山梨県は最終的に147組合になる。

1941
昭和16年

5月: 山梨県農業試験場園芸分場にワイン醸造用品種選抜圃場を設置する。サドヤが宮内庁にワインの納入を始める。

1943
昭和18年

1月: サドヤ醸造場に酒石酸カリをロッシェル塩に精製することを依頼。

5月: 全国のワイン醸造場は酒石酸カリの採取を行いサドヤ醸造場に集荷。

12月: 日本連続抽出㈱が下岩崎で創業し酒石酸カリの生産工場となる。

1944
昭和19年

4月: 酒税法改正、酒税が庫出し税1本となる。一方ワインの醸造が奨励されたため、成製量は149醸造場で11,566kℓを記録した。

1947
昭和22年

4月: 独占禁止法が成立。同年4月山梨工専(現 山梨大学)で醗酵化学の講座が始まる。この年メチルアルコール入りワインが出回り悪評を買う。またワインの密造の取締りが強化される。こうして制定された「独占禁止法」よる民間団体のカルテルの禁止や「閉鎖機関令」によって酒類業団体は閉鎖機関となった。

1951
昭和26年

ワイン醸造数量全国が6,191klのうち山梨県が1,771klで全国トップであり、28.6%のシェアを占めた。

1955
昭和30年

4月: 山梨県果実酒酒造組合が設立認可された。

山梨県果実酒酒造組合(任意団体)設立までの経緯
昭和30年(1955)1月、昭和23年から果実酒業界は未組織を続けてきたが、山梨県東部果実酒協会、同西部果実酒協会並びに山梨県果実酒協 会連合会を解散して、昭和30年に山梨県一円を区域とする法定組合として「山梨県果実酒酒造組合」を結成する運びとなる。昭和30年(1955)3月、設立総会の決議を踏まえ、昭和30年3月15日付で「酒類業組合設立認可申請書」を東京国税局長宛てに提出。かくして、昭和30年(1955)4月4日付けで、酒類の保全及び酒類業組合等に関する法律第19条2項の規定に基づき設立認可された。
1961
昭和36年

5月: 三楽酒造㈱と日清醸造㈱が合併し三楽㈱メルシャン勝沼ワイナリーが発足。

5月: 山梨県原料ブドウ需給調整協議会が設立・山梨県、山梨県果実酒酒造組合、山梨県果実農業協同組合連合会の間で、ワイン原料ブドウの取引について協議始まる。

1962
昭和37年

7月: オーシャン㈱と三楽酒造㈱が合併して三楽オーシャン㈱となる。

1963
昭和38年

3月: ㈱寿屋がサントリーと改称。同年4月合同酒精㈱が日本葡萄酒㈱の工場を買収し甲府工場となる。

1964
昭和39年

3月: マンズワイン㈱勝沼工場オープン。

1967
昭和42年

6月: 県と県果実酒酒造組合の共催により坂口謹一郎東大教授を審査委員長とする第1回山梨県葡萄酒鑑評会が開催される。現在、平成24年4月(第37回山梨県ワイン鑑評会)まで継続している

1968
昭和43年

3月: 山梨県醸造試験所が山梨県食品工業指導所に改称。

1972
昭和47年

12月: マンズワイン㈱が「夫婦でワイン」キャンペーン。TVCMが本格化、ワインの消費量、出荷量とも前年比30%以上増加し、第1次ワインブームと呼ばれる。

1973
昭和48年

ワインの消費量が前年比162%の14,545klとなりワイン元年と称される。

1973
昭和49年

10月: 県は山梨県立ワインセンターを設置。併せて中小メーカーの技術向上のためワイン重点指導工場制度を策定。

1978
昭和53年

地ワインブームと若者のファッションとして愛飲されたことにより、第2次ワインブームといわれる。

1979
昭和54年

8月: 勝沼町がワイン原産地認定制度を発足すると発表。

1981
昭和56年

1.8l瓶の売れ行きが伸び、ワインの大衆化、第3次ワインブームといわれる。

1985
昭和60年

8月: オーストリアの貴腐ワインに端を発したジ・エチレン・グリコール問題で、マンズワイン㈱のワインにも混入が発覚。商品の回収と3ヶ月の営業停止。これに伴いワイン表示等特別対策拡大委員会が開催され、「ワイン表示問題検討協議会」が設置される。

1986
昭和61年

11月: 山梨県果実酒酒造組合により「山梨新酒祭り」を甲府市内の岡島デパートで開催。

1987
昭和62年

11月: 甲州種の栽培が800年を迎え、一日ぶどう大学、一日ワイン大学、シンポジウムを取り入れた「甲州ぶどう栽培800年祭」を開催。

1988
昭和63年

11月: 山梨県果実酒酒造組合は東京・日比谷公園にて「第1回山梨新酒祭り」(天皇陛下ご病気のため、呼称は「'88山梨新酒ワイン発表会」とする)を開催。2,500人超の入場者。

12月: 山梨県果実酒酒造組合事務所が山梨県・甲府国中地域地場産業振興センター(甲府市東光寺3-13-25)に移転。

原料ぶどうの系統内取引が甲州が8,500t(前年比116%)、マスカット・ベーリーAが950t(前年比113%)と増加し、課税数量も国産ワイン62,000kl(前年比106%)、輸入ワインが44,000kl(同118%)と全体で106,000klとなり、初めて100,000klの大台を突破。

平成
1989
平成元年

昭和天皇が昭和64年1月崩御され、皇太子明仁親王が即位される。元号が「平成」となる。

1991
平成2年

11月: 「第4回山梨新酒祭り」として東京・日比谷公園、甲府・小瀬スポーツ公園、甲府駅北口構内で利き酒会を実施。

1994
平成5年

6月: 果実酒酒造組合の名称を変更。山梨県ワイン酒造組合とする。

1996
平成8年

4月: 甲州ワインキャンペーンの実施。JR中央線・身延線車両広告、新聞広告、ワインマップの作成。平成20年まで継続

10月: 山梨ワインセミナーの実施(山梨大学と共催、於 東京都内・甲府市内)。

1997
平成9年

6月: 山梨県ワイン酒造協同組合が設立。ワインの共同販売等を通して「山梨ワイン」のイメージアップ、消費拡大を力強く継続するため、同意者47社が参加して設立する。

1998
平成10年

第5次ワインブーム。ワイン中のポリフェノールが健康、とくに心臓疾患によい(フレンチパラドックス)との学術的な検証もあって過熱化。課税移出量が369,879kℓに達した。

2000
平成12年

7月: 山梨県産ワイン統一マークの策定事業がスタート。本事業は「産地が認識できる統一マーク印を制定し、使用することで山梨県産ワインの品質の優秀性を訴求し、認知度、信頼性を高め、山梨県産ワインの一層の定着と消費拡大を図る」として‘マーク’を公募。

10月: 山梨県は農業試験研究100周年事業として「山梨県農業試験研究百年史」を発刊し記念講演、祝賀会を執り行う。

2003
平成15年

山梨県が提案していた「ワイン産業振興特区」が認定。「構造改革特別地域法」による農地の緩和により、醸造業者自らブドウ栽培の促進とワイン造りの一体化で、ワイン産業の振興を図る。

7月: 「第1回国産ワインコンクール」(主催 国産ワインコンクール実行委員会)が開催される。

2004
平成16年

12月: 「山梨県のワイン・味の競演」を東京都港区高輪「高輪プリンスホテル」で開催。川島なお美氏、辰巳琢郎氏、山本益博氏、山本 博氏による甲州ワインのパネルディスカッションの実施。

2月: 東京都内においても麻布の「山梨県東京物産センター」が中央区日本橋へ移転し、「富士の国やまなし館」としてオープンし、県産ワインのアンテナショップとして始動。

2005
平成17年

3月: 山梨大学との包括協定調印式の実施。

3月: 山梨県ワイン酒造組合設立50周年となり記念式典の実施。

7月: 未成年者飲酒防止キャンペーンの実施。 

2006
平成18年

1月: 「国産ワインの表示に関する自主基準」の施行。

6月: 葡萄酒技術研究会50周年記念事業の実施。

2007
平成19年

4月: 山梨県ワイン鑑評会・市販果実酒持寄鑑評会の実施。

2008
平成20年

4月: 第38回山梨県ワイン鑑評会の実施。

11月: 「酒税の保全及び酒類業組合等に関する法律施行」55周年記念式典実施。

11月: 「山梨新酒まつり」から「山梨ヌーボーまつり」に呼称変更し継続実施。

11月: 中国における商標登録(山梨、勝沼)問題が起こる。

2009
平成21年

2月: 「京会席弁当と甲州ワインを楽しむ会」の開催。(於 織成館 京都市)。

8月: 横内山梨県知事「ソムリエ・ドヌール」就任、祝う会の実施。

9月: サントリー㈱100周年感謝の会開催。

2010
平成元年

2月: 「甲州ワインEU輸出プロジェクト」の実施。15社が参加。英国・ロンドンにてブランディングおよびメーカーズディナーも実施。

3月: やまなしブランド食肉マッチングフェアの開催。

4月: 山梨県ワイン酒造組合が要請によりブドウ品種「甲州」が、OIV「国際ブドウ・ワイン機構」(本部 パリ)にリスト記載される。

6月: ブドウにべと病が甚大に発生し、生産量30~40%の減収に。

12月: 富士の国やまなし館レストラン「Y-wine」オープニング。

2011
平成23年

5月: ワインチャレンジシンポジウムの開催(東大)。

9月: 収穫前のブドウの放射能検査実施(未検出)。

12月: 平成23年度仕込みワインの放射能検査の実施(未検出)。

2012
平成24年

2月: 日本ワイナリー協会がワイン法検討部会を開催する。

2月: 「甲州ワインEU輸出プロジェクト」13社が参加。英・ロンドンでは3年目の実施。この年は初めて仏・パリでも甲州ワインの試飲会を開催。

6月: やまなしワイン塾の開催「甲府会場および東京会場」(共催 山梨県ワイン酒造組合、山梨日日新聞、山梨放送)。

7月: 「第10回国産ワインコンクール」の開催。記念事業を実施。

9月: 好天続きでブドウ品質は10年来のすばらしい年(Vintage year?)。ワイン品質に大きな期待の年となる。

10月: 県が甲州ワインキャンペーンを実施。朝日新聞・全国版1ページに10月19日(金)から各金曜日に「開けよう、甲州」を掲載。

11月: 「第25回山梨ヌーボーまつり」を東京・日比谷公園、甲府・小瀬スポーツ公園、大阪・阪神百貨店で開催。日比谷会場では横内県知事を招く。

2013
平成25年

3月: 「地理的表示」指定の国税庁申請に向けて、同年3月14日(木)に臨時総会を開催し、満場一致で同意。3月28日付けで申請書を提出。 

7月: 「マスカット・ベーリーA」のOIVへのリスト登録が6月14日付で公表される。

7月: 「山梨」の地理的表示の国税庁告示に備え、7月12日(金)に第1回ワイン審査(事前審査、官能審査)を実施。69点集まる。

7月: 地理的表示「山梨」が国税庁告示第14号(7月16日付)をもって、長官により産地指定される。

7月: 日本国のぶどう酒(ワイン)の産地として特許庁長官告示(7月26日付)により「山梨」が指定される。

2014
平成26年

2月: 2月14日~15日が山梨県一円、深さ112㎝(甲府)以上の雪が降雪。生食用ブドウ栽培中のブドウハウスが倒壊し激甚の被害を受ける。

2月: 日本醸造協会誌(Vol.109、2)および農業および園芸(第89巻・第2号)に‘ワイン産地として地理的表示「山梨」が指定される(齋藤 浩・望月 太)’の論文をそれぞれ掲載。

3月: ワインの課税数量(国税及び税関分の合計)が364,267kℓに達する。これは消費量が徐々に伸び、平成10年の一過性の数値ではない。

5月: 5月23~24日‘春の蔵出しワインバー’を甲府駅北口広場で開催する。

5月: 県ワイン酒造組合は組合員の研鑽のため、5月25日~6月1日までドイツ研修を行う。

5月: 関東信越国税局および東京国税局が主催して「日本産酒類輸出促進会議」が5月30日に開催され、齋藤会長が出席する。

6月: 第10回地理的表示審査会が6月17日に開催。これまでの出品本数が308点で、うち合格が277点、対象外18点、表示不合格2点、官能不合格11点であった。

6月: 山梨県ワイン酒造組合は第60回 通常総会を6月18日に開催。

12月: 山梨県ワイン酒造組合は第60期第5回理事会で、農家に対して甲州の「全量契約栽培」宣言を行い、これを県内農協に対し巡回説明する。

2015
平成27年

1月: 山梨県ワイン酒造組合は平成27年1月1日付けで、日本ワイナリー協会に団体加入する。

2月: 山梨県ワイン酒造協同組合は2月1日~8日まで第6年目の「甲州ワイ ン輸出プロジェクト」事業をロンドンおよびスウエーデンで開催。

3月: 全量契約栽培」宣言について3月20日記者発表する。

3月: 山梨県ワイン酒造協同組合はBA-TSU GALLERY(表参道)にて、地理的表示「山梨」PRのため、第1回目の山梨ワインフェスタを開催。

4月: 第40回 山梨県ワイン鑑評会4月16日に県ワインセンターで開催。

5月: ミラノ国際博覧会(イタリア)が10月まで開催され、山梨県は日本館内の日本食レストランで甲州ワインを販売。

5月: (株)ルミエールは5月12日創業130周年の記念イベントを行う。

7月: 「国産ワインコンクール」について、「第13回日本ワインコンクール」と呼称変更して7月23~24日(金)に開催。

10月: 国税庁は「果実酒等の製法品質表示基準(告示)」および「酒類の地理的表示に関する表示基準(告示)」を制定した。

12月: 地理的表示「山梨」をPRするため、第2回山梨ワイナリーズフェア(山梨ワインフェスタを改称)を12月5日~6日(日)に六本木にて開催。

2016
平成28年

2月: 「甲州ワイン世界輸出プロジェクト」事業(第7年目)を2月1日~8日にロンドンおよびブリュッセル(オランダ)で開催、プロバイン(ドイツ)にも出展する。

5月:G7が伊勢・志摩サミットとして開催され、各種食事に日本ワインが提供され、山梨県産ワインが大変な好評を得た。

6月: 英国のワイン雑誌「Decanter」が主催するワインコンクール「デキャンタ・ワールド・ワイン・アワード2016」で中央葡萄酒(株)のスパークリングワイン(シャルドネ)と白ワイン(甲州)の2銘柄が「プラチナ賞・ベストアジア賞」を受賞。また、(株)サドヤがマスカット・ベーリーAで銀賞を受賞。これは赤ワインで日本初の受賞である。

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